ブログやオウンドメディアでマーケティングを実施する場合、効率良く集客を行いたいと思うのは当たり前のことです。記事の執筆、編集にかける時間は長い分、全くアクセス数などに効果を発揮しなかった時のショックは大きいものです。
コンテンツの場合、コンテンツの閲覧者を増やす方法としては、リード向けに情報を配信する、SNS広告をかけたり、SNSで投稿するなどの選択肢はあるのですが、検索からの自然流入を大きくしたいと考えることが基本です。
この時に重要視されるのが、キーワードの選定です。例えば、検索数の少ないキーワードを選定しても意味がありませんし、逆に検索数が多すぎるキーワードを選定しても上位表示できる確率が下がってしまうことがあります。
そのため、事前に検索ボリュームと上位表示できる難易度を調べておく必要性があります。
検索ボリュームとは？
検索ボリュームとは、どの程度検索されているのかの指標です。基本的に概算で表示されます。検索ボリュームが大きいほどそのキーワードが検索された回数が多いため、上位表示した時のアクセスの流入が期待できます。
しかし、検索ボリュームは大きいほど良いわけではありません。当然、Google広告でもSEOでも競合がひしめく傾向にあるため、上位表示をやろうと思った時の労力が競合性の低いキーワードに比べるとかなり大きくなります。そのため、難しいと判断したキーワードに関しては、記事は書くものの上位表示できればラッキー程度で対策することが多いです。
検索ボリュームは、ブログやオウンドメディアの自然流入数の母数でもあります。適切な検索ボリュームのキーワードを選択し、記事を上位表示させることで、ブログやオウンドメディアのアクセス数を増やすことが可能になります。
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検索ボリュームの調査方法とは？
検索ボリュームを調査する方法は様々ありますが、大雑把に説明すると、SEOツールでも調査が可能ですし、Google広告のキーワードプランナーでも調査が可能です。ただし、キーワードプランナーは、Google広告ユーザー向けのサービスですので、Google広告を使っていないユーザーには数値が正確には表示されません。
SEOツールには、Ubersuggestのような無料のものもありますが、使いやすく必要な機能を全て使えるツールの方がありがたいです。集客作戦本部の場合は、SErankingを活用しています。
参考：検索ボリュームの効率の良い調べ方とは？おすすめの無料ツールと有料ツールを紹介
検索ボリュームの適正はどの程度なのか？
検索ボリュームによってビッグキーワード、ミドルキーワード、スモールキーワードなどに分けられます。明確な回数の区別がなく、ビッグキーワードが月間検索数10,000回以上、ミドルキーワードが月間検索数1,000〜10,000回程度、スモールキーワードがそれ以下が目安になります。
上位表示できるのかは、ブログやオウンドメディアの元々のE-A-Tや運用歴によって大きく変わるため一概には言えません。例えば、クライアントの中には著名レストランがあるのですが、最初ミドルキーワードを狙って上位表示することができましたが、顧客数が多くなく知名度が低いWebサービスの場合はやはり時間がかかります。
SEOツールでの競合性や難易度を参考にし、どうしても上位表示を目指さなければならないキーワードの記事を優先的に書き、関連性が高く検索ボリューム/難易度の高いキーワードに対応した記事を次に狙っていきます。
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スモールキーワードを狙う場合は、１位を狙う。
”塵も積もれば山となる”
検索数の小さいスモールキーワードの数を狙うことでアクセス数を積み重ねるロングテールの考え方もあります。
ただしこれには注意が必要です。それは検索ボリュームが小さいため、１位を狙わなければ流入も相応に小さくなります。
「上位表示をしているのに、流入が全くない」というキーワードがあると思いますが、そのキーワードのその順位では表示されないからです。
SISTRIX社によると１位が28.５％のクリックを獲得できるのに対して、2位が15.7%、そして、10位では2.5%という調査結果が出ています。つまり、検索ボリュームが200程度のキーワードである場合、検索からの自然流入はたったの5回ということになります。
参考：Why (almost) everything you knew about Google CTR is no longer valid
流入がない順位で対策するキーワード数ばかりを増やしても仕方がありませんので、スモールキーワードを狙う場合は、1位を狙うつもりで記事を編集する必要性があります。
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集客作戦本部は、マーケティング戦略の立案から実際の施策サポートまで実施しております。
ブログやオウンドメディアは、企業が続々と実施しており、難易度が年々上がっております。なんのサポートもなしに実施することが難しくなっているため、運用もしくはマーケティング戦略を見直すことが効果的です。
