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飲食店が導入するメルマガは何がいいの?

更新日:

LINEがあるので、飲食店でメルマガを導入している店舗数自体は減ってきたのではないでしょうか?

ただし、メルマガは今でも有効な集客の手法です。

尚、最近ではポータルサイトや地域フリーペーパーの長期契約特典として、メールマガジンシステムを提供しているところもありますが、費用対効果が悪かった時に切りづらくなりますので、別途契約することをおすすめします。

LINEとメルマガの違いは?

LINEはLINEのアプリ内でメッセージのやり取りをするアプリです。ですので、100%届きます。デメリットとしては、やはりLINEをやっているユーザーしか相手にできない点です。また、顧客情報を登録時に収集できるわけではないので、ツイッター広告やフェイスブック広告にデータを活用することができません。

メルマガは登録者の受診フォルダにメッセージを届けます。メールアドレスはほぼ全員持っているため、大半の人をカバーすることができます。しかし、デメリットとしてはシステム上のエラー、セキュリティー、メールアドレスの変更の際にメールアドレスが死んでしまうため、メッセージの到達率は100%ではありません。

現在は、メルマガを導入するのであれば、LINE@を推奨しています。理由は、開封率に加えて、MNPによるキャリアの変更が起こっても問題がないためです。

飲食店のメルマガに必要な機能

以下の機能が備わっていないメルマガは飲食店が使うものとしては向きません。

空メール登録機能

携帯メールマガジンでメール登録がめんどくさいと登録する人はいません。空メールを送るだけで登録ができる仕様でなければ意味がありません。正直QRコードはどこでも見るようになりました。QRコードを見るたびにめんどくさいという気持ちでいっぱいになりますので、積極的にすすめたり、登録を代行する勢いを併せ持たないと、まず成功しません。

データベース構築機能

収集した携帯メールマガジンをエクセルの形でダウンロードできるものでなければ、マーケティングに幅をもたせることができないため、わざわざメールマガジンを使う意味が薄くなります。

携帯メールアドレス対策

飲食店が集めるメールアドレスは携帯メールアドレスです。

当然届かなければ意味がありません。携帯メールアドレスの対策が行われていないメールマガジンシステムでは役に立ちません。

老舗の法人開発のメルマガ

個人事業や個人開発のメールマガジン配信システムを利用するのはおすすめしません。

飲食店の場合、収集するメールアドレスは主に携帯メールアドレスになります。

システムの不具合で特定の携帯電話に100通以上のメールが届いたり、docomo、au、softbankの迷惑メールブロック機能やセキュリティをクリアできず届かないということが実際にあります。もちろん、潰れるリスクもあります。

そうなった時に、チェック機能が内部にない上、責任をとることができない配信システムは使用するべきではありません。

Pマークは必須

プライバシーマーク制度は、日本工業規格「JIS Q 15001個人情報保護マネジメントシステム―要求事項」に適合して、個人情報について適切な保護措置を講ずる体制を整備している事業者等を認定して、その旨を示すプライバシーマークを付与し、事業活動に関してプライバシーマークの使用を認める制度です。(プライバシーマーク制度

顧客情報をメルマガ業者が運用しているサーバーに預けることになります。当然漏洩のリスクがあります。そこで、一定の規格に乗っ取っていることの証明であるPマークを保有している業者を選んだ方が良いということになります。

どうしてまぐまぐは使ってはいけないのか?

メールを送ることだけを考えれば、まぐまぐでもいいのでしょうが、顧客情報を受け取る権利がなかったり、他の宣伝目的のメールマガジンにも登録されてしまうことから得策とは言えません。

おすすめのメールマガジンサービス

おすすめのメールマガジンサービスを紹介します。

 

アスメル

アスメル

アスメルは店舗向けのメール配信サービスではありませんが、配信回数を気にする必要がないことがよく、また操作性も非常にいいです。弊社のメール配信もいろんな会社のものを利用していましたが、アスメルに落ち着きました。

配配メール

配配メール

顧客リストの数が数千件レベルになりますと、上記の2つのような廉価なサービスではない方がいいです。配配メールはクラウドの会社でさまざまなシステム連携などもできるため、やれることが増えます。

中規模ならばスマホアプリもあり

個人店が導入する場合は、デメリットの方が多いのですが、例えば特定地域に密着している複数店舗経営の飲食店の場合は、スマホアプリを導入するのも良いでしょう。

スマホアプリは、2年ごとに削除される可能性が高いため、行かなければ削除の対象になります。

一定以上の規模で運営している飲食業でなければ、長い間来店がないリスクも小さくなるため、スマホアプリを選んでも問題がないことになります。

  • この記事の著者

小形洸太

マーケティングプロデューサー。山形大学農学部卒業。卒業後、店舗集客ツールの会社に入社し、代理店と直販の顧客サポートおよび営業を担当。 2009年にサクセスパートナー(成功請負人)を設立。ホームページの改善および集客ツールを用いたマーケティングが得意。「飲食店 売上アップ」や「美容室 売上アップ」などのキーワードで上位表示している集客wikiのコンテンツ作成も行っている。

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