個人事業主から活用できるバーチャルオフィス格安おすすめサービス5選

リモートワークが一般的になり、働き方も多様化してきました。その中で、拠点を置かなくても働けるようにするため、注目されているサービスがバーチャルオフィスです。その魅力と懸念点を詳しく解説し、日本国内のおすすめのサービスもご紹介します。ビジネスオーナーやフリーランスの方必見です。

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、物理的なオフィススペースを持たず、電話やメールを中心にサービスを提供するオフィスのことです。

住所や電話番号をレンタルし、ビジネス用途で使用できます。起業家、フリーランス、リモートワーカーなど、さまざまな働き方に対応した新しいオフィススタイルです。

重要なポイント

フリーランスや通販サイトを行う時は、セキュリティのために、自宅以外の住所を用意するのが基本です。

バーチャルオフィスを導入するメリットとは？

バーチャルオフィスの導入には以下の4つのメリットがあります。

コスト削減ができる。
低リスクでの事業展開ができる。
柔軟な働き方ができる。
プロフェッショナルなイメージを形成できる。

コスト削減ができる。

バーチャルオフィスは物理的なオフィススペースを持たないため、家賃や光熱費、設備投資などのコストを大幅に削減できます。特に、都心部の物件は家賃が高いため、バーチャルオフィスを利用することで経費を抑えることができます。また、スタッフがリモートワークをすることで、交通費も削減できるため、企業全体のコスト削減につながります。

低リスクでの事業展開ができる。

物理的なオフィスを構えずに事業を展開できるため、新規事業や市場参入のリスクを軽減できます。また、事業の拠点を設けることが容易になり、市場開拓やターゲットエリアの拡大がスムーズに行えます。一等地に立地することで、Googleビジネスプロフィールの視認性を高めることもできるため、コスパが非常に良いことも特徴です。

柔軟な働き方ができる。

バーチャルオフィスはリモートワークやフリーランスに適した働き方を実現できます。従業員は自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、好きな場所で働くことができるため、効率的かつ柔軟な働き方を実現できます。これにより、従業員の働きやすさや生産性の向上が期待できます。

プロフェッショナルなイメージをつけることができる。

企業の住所や電話番号をビジネス街などの一等地に設定することで、顧客や取引先に対してプロフェッショナルなイメージを維持できます。また、バーチャルオフィスサービスにより、専用の電話番号や受付業務を利用できるため、企業としての信頼性を高めることができます。

バーチャルオフィスを導入するデメリットとは？

対面でのコミュニケーションが難しい。

バーチャルオフィスでは物理的なオフィスがないため、対面での打ち合わせやコミュニケーションが難しい場合があります。これにより、チームワークやコミュニケーションの質が低下する恐れはあります。また、顧客との対面での商談や打ち合わせも困難になることがあるため、注意が必要です。

バーチャルオフィスで仕事をする時は、zoomやリモートワーク管理システムに頼らなければなりません。

郵送物にタイムラグがある。

郵送物を転送するサービスが、バーチャルオフィスにはありますが、月1回〜週1回が転送頻度です。そのため、バーチャルオフィスに届く郵送物は、実住所に届くまでのタイムラグがあり、請求書や見積書は、実住所を使わなければなりません。

バーチャルオフィスではできない業態がある。

事業所の所在地に関する法規制や手続きが異なる場合があり、注意が必要です。たとえば、探偵事務所ではオフィスに認可が必要です。バーチャルオフィスでは、開業ができない業務もあることは理解しておきましょう。

バーチャルオフィスの一般的な料金体制とは？

バーチャルオフィスの料金プランは、サービスごとに異なりますが、一般的には以下のようなベースプランとオプションプランに分かれています。

ベースプラン

バーチャルオフィスの基本的なプランでは、個人事業主に住所のみを貸し付けるものから用意されています。サービスによっては、企業登記にも使うことができます。

また、郵便物の受け取りは、ベースプランに含まれているものもあれば、含まれていないものもあります。また、郵便物を受け取りにいかなくてはならないものもあれば、転送してくれるものもあります。

住所提供	住所として使用できるオフィス住所を提供。サービスによって、提供できる住所が異なる。
郵便物受取	郵便物を受け取るサービス。サービスによっては、含まれていなかったり、転送回数が違ったりしている。基本的に請求書・見積もり書は実在する住所を表示する。

オプションプラン

バーチャルオフィスの代表的なオプションプランには、電話応対サービス、会議室利用、専門家によるサポートがあります。

電話応対サービス	電話オペレーターが企業の代わりに電話を受け、メッセージを伝える。
会議室利用	提携先の会議室やシェアオフィスの利用サービス。
法務・税務サポート	法務や税務に関する専門家からのアドバイスやサポート。

バーチャルオフィス格安おすすめサービス3選

個人事業主が開業するときに、ホームページに掲載したり、Googleビジネスプロフィールに公開するための住所を探す時に便利なサービスを3つ紹介します。

住所だけ都市部の一等地で借りたい！そんな時は、「GMOオフィスサポート」

転送なしプラン	660円/月
月1転送プラン（法人登記・転送はこのプランから）	1,650円/月
隔週転送プラン	2,200円/月
週1転送プラン	2,750円/月

住所のみであれば、月額660円~で利用が可能
東京（渋谷・新宿・銀座・青山等）、大阪、京都、名古屋、福岡の住所が可能
GMOあおぞらネット銀行で法人・個人口座の開設が可能。
事業計画書フォーマット提供

フリーランスで開業したときに、住所をとりあえず借りたいと思ったときにおすすめ。都市部の一等地の住所を格安で借りることができます。また、GMOあおぞらネット銀行で法人口座を作ることができます。

固定電話の番号を付与する必要がないネットショップやコンサルタントにおすすめです。

＼初期費用・保証料無料／

住所を借りる

東京都内の住所を超格安で借りることができる「METSオフィス」

ライト	270円/月
ビジネス	1,100円/月
ビジネスプラス（登記可能）	1,430円/月

住所のみであれば、超格安
東京の住所を利用可能
会社設立サポートがあり、法人設立日まではフリーレント。銀行口座開設と専用電話番号取得のサポートも受けることができる

東京の住所を超格安で借りることができる脅威のバーチャルオフィス。自社ビル運営をしているので、シェアオフィスがあります。

詳細を確認する

住所を借りる

東京都内の住所を超格安で借りることができる「レゾナンス」

ネットショップ住所貸し	550円/月
月1回転送プラン（登記あり）	990円/月
週1回転送プラン（登記あり）	1,650円/月

住所だけなら格安で借りることができる。
東京（港区・銀座・日本橋・渋谷・新橋）・横浜の住所を利用可能
個人事業主契約から法人契約への切り替えが無料で可能
電話秘書代行サービスは、月50コールまで無料

一等地の住所を確保しているレゾナンスも人気のサービスの中の一つです。法人登記あり・郵便転送週1回までで比較すると、コスパの高いサービスです。東京周辺の一等地の住所を取り揃えており、MEO対策にも効果的です。

便利なサービスが豊富なバーチャルオフィス

住所を借りるだけでなく、利便性の良くなるサービスもあります。ここでは、さらにおすすめのサービスを2つほど紹介します。

リージャス

Regusのバーチャルオフィスは、企業や個人事業主向けの手頃で柔軟なオフィスソリューションです。実際にオフィスに行かずに、プロフェッショナルなビジネスイメージを保つことができます。主なサービスには、住所貸し、電話対応、郵便管理、会議室利用があります。

メールボックス・プラス：このプランでは、国内外の好立地なビジネスアドレスを、あなたの会社の住所として使用できます。郵便物の受け取りや、指定された場所への転送などのサポートも提供されます。
テレフォン・アンサリング：会社専用の電話番号を提供いたします。指定された電話番号への転送はもちろん、追加料金にて弊社の受付スタッフが会社名で電話対応を行い、メールで報告するサービスも提供します。
バーチャルオフィス：メールボックス・プラスとテレフォンアンサリングを組み合わせたプラン
バーチャルオフィスプラス：バーチャルオフィスに加え、個室（会議室）の利用が月５回含まれ、最も包括的なサービスを提供します。

なお、料金は、場所によって異なりますので、詳細をご確認ください。

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