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この記事を書いた人

小形 洸太

集客コンサルタント
マーケティングプロデューサー
中小企業庁委託事業専門家

専門は情報発信・マーケティング。得意分野は、ホームページの改善およびそれに付随する仕組み構築。コンテンツマーケティングおよび飲食店などの店舗ビジネスで即効性のあるSNSの利用方法改善分野で実績をあげている。

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マーケティング

ネット通販企業もインターネットの集客方法以外を導入している。

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テレビ

集客に正解はなく、満足のいく顧客数(リスト)を獲得でき、顧客獲得単価も想定内であったら万々歳です。

今の時代だからインターネットの方法だろうと思っている方もいらっしゃるかもしれませんが、それは正しいとは言えません。

いわゆるネット通販企業でも100%インターネット集客に依存しているとは限らない。

比重は、インターネットに力を傾けていますが、上述の満足のいく顧客数(リスト)を獲得でき、想定する顧客獲得単価内であればどんな手法でも導入します。

例えば、雑誌の広告、新聞広告、テレビCMなどがよく使われており、新聞の折り込みもテレビCMと一緒に使われるパターンが多いです。

これらは、出稿のコストが高いですので、(広告費が無駄になる)リスクはありますが、広告代理店を挟むことで事前に情報を得ることができ、インターネット広告よりも大きな反響が期待できます。

サプリメントの会社などは、農業新聞などに出稿しているケースが多いですし、テレビCMも行っていますよね。

また、ソーシャルゲームもテレビCMを打つことで会員数を増やしているところが、App Storeトップセールスランキングで上位を占めています。

以下電通の2015年日本の広告費で気になった文章を抜粋。

新聞広告費:5,679億円(前年比93.8%)

業種別では、「食品」と「金融・保険」が増加した一方で、「家電・AV機器」「エネルギー・素材・機械」「飲料・嗜好品」「自動車・関連品」などは大きく減少。引き続き、サプリメント、健康食品などの通販商材は好調であった。

インターネットでメールくらいは使えるけれどもそれ以上ができない人も多いです。そんな人の情報源は相変わらず新聞であるケースがあります。

通販企業の場合、地域と時期を選んで出稿しています。

雑誌広告費:2,443億円(前年比97.7%)

ジャンル別では、ミセス誌、ヤングアダルト男性誌、アダルト男性誌が好調であった一方で、若年層向け雑誌が苦戦。
業種別では、「精密機器・事務用品」が好調であり、特に機械式高級腕時計が伸長した。一方、雑誌の主軸である「ファッション・アクセサリー」や「化粧品・トイレタリー」は減少し、全体の押し下げ要因に。

若年層向け雑誌が売れないのは、なかなかスター漫画が育たないからでしょうか?人気とはいえ、連載が終了した漫画の外伝が月1連載などされているところをみると「苦しいんだろうな」と感じます。もちろん、電子雑誌やウェブマガジンにシフトしていることも影響していると思いますが。

ラジオ広告費:1,254億円(前年比98.6%)

業種別では、ラジオ広告でシェアの高い「外食・各種サービス」「自動車・関連品」「薬品・医療用品」は前年に引き続き好調であったが、「情報・通信」は減少。

地元に根ざした広告の印象が強いラジオ広告。やはり、移動中にラジオを聞く人が多いことから自動車関連の広告は多いようです。

DM 3,829億円(同97.6%)

ウェブマーケティングを中心に展開してきた企業が、DMを積極的に活用するケースが目立った一方で、もともとDM中心の企業がいったん全てをウェブ展開にしてみたものの、費用対効果の観点から、紙媒体のDMが有効と判断し使用するケースもあった。ウェブで獲得できる層と、そうでない層を明確に分ける傾向に。
無宛名便市場(宛名なしDM)は、前年に引き続き伸長。エリアマーケティングの一手法として、知名度とニーズがさらに向上。

サクセスパートナーでもメールマガジンの活用を勧めているのですが、メールマガジンだけでは味気ないコミュニケーションとも言っています。結局、年4回程度のDMはやったほうがよく、依然効果も高いです。宛名なしDMとは、郵便局でやっている配達地域指定郵便のことで、目に止まる確率がポスティングや折り込みチラシよりも高いのが特徴です。

POP 1,970億円(同100.3%)

デジタルサイネージやモニターを埋め込んだディスプレイなど、比較的制作費の高いPOPが増加し、微増。購買行動のオムニチャネル化が進む中、改めてリアルな店舗の重要性が高まり、商戦期の売り場づくりが活性化。一方、紙からウェブへのシフトも高まっており、マイナス要因も顕著化。

デジタルサイネージとは、ディプレイ型の看板のことで、映像を流すことができるため、注目を集めています。

オムニチャネルとは、店舗、パソコン、モバイル、イベント問わずに顧客と接点を持つことを意味します。

ウェブで店舗に集客した際に、購入金額の向上には、POPが影響する傾向にあります。

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