飲食店が手を出してはいけない集客手法とは？

集客のサクセスパートナーの小形です。

飲食店にとって、お客様をもっと増やしたいと思うことは当然のことです。しかし、飲食店は固定客を増やすことが安定した成長につながることが前提であるため、定着が見込めない集客方法で顧客を集めても意味がありません。

この記事では、飲食店が新規顧客を集客する方法としては、ほとんど意味がないものを解説します。もし、飲食店を開業し、集客に困っているのであれば、やってはいけないこととして参考にしていただけると幸いです。

飲食店が手を出していけない集客手法とは？

飲食店の集客の目的は、固定客を増やすことです。これは、集客コストが安く利益率が高い固定客を増やすことが、売上高も利益額も新規顧客のみを追いかけるよりも効率的だからです。

そのため、飲食店が手を出してはいけないものは、１回きりの来店動機が強すぎるマーケティングです。

共同購入クーポン

共同購入（事前購入クーポン）は、消費者が予め店舗のチケットを購入し、店舗は見込み客を増やすシステムです。店舗は大きな割引を行い、クーポンサイトに広告を掲載します。クーポンサイトのユーザーはその割引価格のクーポンを購入の希望を出します。一定数の購入が増えれば、取引が成立し、店舗の顧客を送客する仕組みです。

共同購入クーポンは、正規価格で集客するわけではありませんし、集客ができるのは、クーポンサイトに登録したユーザーです。そのため、価格ありきでの来店客を増やしていることになり、これらを固定客にするのは非常に困難です。そのため、共同購入クーポンはおすすめしません。

キャンペーンサイト

フォロー&リポストキャンペーンの情報をまとめているキャンペーンサイトの利用もおすすめはしません。リポスト数を増やすことができて、拡散されることを期待してしまいがちになりますが、このようなキャンペーンサイトに登録しているユーザーは、懸賞目的です。そのため、リポスト数が増えたところで、impression（表示回数）が全く伸びないことがザラですし、店舗と関係のないユーザーにしか情報が表示されません。

そのため、キャンペーン自体が無駄になってしまい、たとえば懸賞として用意したお食事券などは、メルカリのようなCtoCサイトで転売されてしまうでしょう。

飲食店が経営リスクを負ってしまう集客手法とは？

初期費用無料のホームページ

初期費用無料のホームページとは、制作費用と維持費用を分割払いにするホームページ制作の契約方法です。一見経営リスクを減らすことができると思われがちですが、飲食店の毎月の販売促進費用は、せいぜい3~5％程度です。そのため、1ヶ月の売上が、200万円程度の店舗では、10万円のうちホームページ制作費用を負担する必要があります。ホームページ作成ツールと違って、契約満期にならないと解約ができません。

認知度を高めるためには、広告の方が重要であるため、初期費用無料のホームページは、契約内容がリスクです。飲食店では、個人のカフェ程度であれば、無料のホームページ作成ツールを使い、しっかりしたホームページが必要な時は、持続化補助金を活用しましょう。

先払いお食事券

コロナウィルスの感染症の影響で、多くの飲食店が通常通りの営業ができなくなりました。先払いお食事券とは、支払いのために、テイクアウトを安くして販売したり、将来にお食事する権利を先払いで購入してもらう仕組みです。

先払いお食事券は、売上を前払いしてもらっているだけなので、当月の売上に見えますが、本来は将来の売上です。この権利を売りすぎると満席なのに、売上が全く上がらないという月が発生します。

まとめ

飲食店の場合、無理な値引きで新規を獲得しようとするのは、死活問題に発展します。

これが、例えば、一度来店すれば継続利用に繋がる可能性のある美容室やサロンであれば、まあいいかもしれません。ただし、基本的にキャンペーンサイトのユーザーは、渡り鳥なので、定着する可能性は低いです。

値引きをしないと動かない顧客を引き寄せることで、値引きが常態化したらいい方向には確実に進むわけがないです。

飲食店の集客の目標は固定客の数を増やすことですので、それに効果が発生するための施策を行いましょう。