LINE@はリピーター集客に最適。効果的な活用方法とは？

マーケティングプロデューサーの小形です。

LINEは、監視されているようで嫁以外とはやっていないのですが、そうもいかないのはやはり店舗経営者だと思います。

LINEの普及率はもう既に結構なもので、うちの母もやっているくらいです。スマートフォンユーザー内での普及率は、MMD研究所によるとすべての世代で85％を超えています。LINE@の公式ページによると、国内5,800万人以上がLINEに登録しています。そして、現在では、7,300万人を突破しています。

2015年版：スマートフォン利用者実態調査

こうなってくるとLINEの存在を無視することはできません。そこで活用が重要になってくるのは、LINE@です。

LINE@とは？

LINEが個人用のアカウントとすれば、LINE@は店舗用に割り振られたビジネス用のアカウントになります。

最近は、個人のビジネスでも活用できるようになり、メルマガの代替品として注目されています。

LINE@とLINE公式アカウントの違いは？

これも紛らわしいのですが、LINE@の他にビジネスアカウントにLINE公式アカウントというものがあります。

LINE@との違いは用途が違いますので一概には言えません。

LINE公式アカウントは、配信回数が１〜４回であり、配信回数に応じて月額が変化します。月額は250万円〜であり、プロモーションスタンプの配信を行うこともできます。（2,000万円〜）

それに対して、LINE＠は、プランによって配信回数が異なります。有料のベーシックプランからであれば、配信人数に制限がありますが、配信回数は無制限になります。また、クーポン配信機能や直接メッセージのやりとりをする１対１チャット機能などがあります。

つまり、LINE公式アカウントは、企業が自社のブランド力を高めるための目的に使い、LINE@は、店舗と顧客の関係性を高めて来店を作る目的に使うことになります。

LINE@と類似集客ツールの違い

LINE@と同じような既存顧客の再来店を促す集客ツールが他にもあります。それらのツールとの違いはなんでしょうか？

LINE@vsメールマガジン

LINE@とメールマガジン。LINE@はLINEにメッセージ配信を行いますが、メールマガジンは、登録されているメールアドレスに対して情報を発信します。LINEの普及率も高まっていますが、スマホを持っている全員がLINEをやっているわけではありません。メールアドレスはほぼ全員が持っていると考えられますので、広く対応することができます。

ただし、迷惑メールやMNP（２年ごとのキャリア変更）などの影響もあり、携帯メールアドレス自体が、LINEに代替されている傾向があります。そのため、メールマガジンの開封率が下がっています。メッセージ到達率は、LINE@の方に圧倒的に軍配があると言われています。

LINE@vsお店アプリ

お店ごとのアプリを作るツールもあります。これらのツールを導入する店舗も増えていますが、おすすめはしません。

理由は、スマホの容量です。小さい店舗が独自のスマホアプリを開発していったとして、果たしてそれをダウンロードする側が積極的にダウンロードするでしょうか?マーシュの２０１７年の調査では、毎月アプリをダウンロードする数で多いのが、１〜３個が最も多いです。つまり、積極的にはアプリをダウンロードしたいと思っている人は少ないことを意味します。

お店アプリを利用するのであれば、規模のメリットが効いている特定地域に密着している多店舗展開である必要性があります。

LINE@の集客に使える機能

LINE@で使える機能について紹介します。

メッセージ配信機能

LINE@の利用目的は、再来店回数の増加になりますので、この機能を使わないのであればやっても意味がありません。

メッセージ配信には、上記のような制限があります。紛らわしいのですが、無料プランは、配信回数に制限があり、有料版では、配信人数に制限がかかります。

例えば、月に１回の配信であれば、テキスト１通、画像１通で１人に計２通のメッセージを送ることになります。つまり、LINE@の会員はこのとき、500人以内であれば無料で活用できることになります。

月２回ならば、２５０人です。

有料版のベーシックプランに変更するタイミングは、登録人数がこれらの人数を超えた時になります。

たまに、「LINE@は無料で使いたいので、人数制限をかけたい。」という人もいます。

反応率を仮に既存顧客向けのメルマガで一般的な５％とすると、２５人です。これ以上のLINE@からの集客を増やそうと考えれば、人数制限を増やすしかありません。そして、月額5,400円は、無料版で試用した後にプランをあげることができますので、リスクはありません。このようなツールは他にはありません。

クーポン配信機能

クーポンの取り扱い方には注意が必要ですが、重要なことは、１人に１回のみ使えるクーポンチケットを配信できるという点です。

この機能は、さまざまなプロモーションに応用可能です。

例えば、ガチャ飯が話題になりました。これは、飲食代でガチャを回すことでその時のメニューを決定するというものでした。ゲーム性を挟むことで、その特典に興味を持ちやすくなります。クーポン配信機能でチケットを配布し、来店した時にゲームを行えるようにするなど工夫をすることができます。

１対１チャット機能

設定したキーワードの応答があった場合、設定した文言で返す自動応答機能と両立することができない機能ですが、１対１チャット機能は、メッセージ配信に対して、直接受注につなげることが可能にする機能です。

そして、なぜ今LINE@なのか？

大手もやっているから、登録方法がわかっている可能性が高い。

再来店対策で一番重要なのは、登録しやすいことです。

お店アプリやメルマガの場合、ダウンロードや登録の方法がわからなかったり、携帯メルマガのドメイン登録をしたり、特典をもらえるまでがわからないことが多々あります。

LINE@は、イオンやスシローが店舗単位で導入していますので、登録を経験している人が多いと想定できます。

そのため、登録を進める側の負担も少なくてすみます。

到達率は100％だから。

情報発信の反応＝登録人数×到達率×開封率×反応率

実は、メールマガジンの場合は、到達率が100％ではありません。これは、例えばMNPによるキャリアの変更によるメールアドレスの失効、各キャリアのパソコン経由のメールの受信制限、メールマガジン側のメール配信用のエンジンの問題ですべてのメールが配信されない可能性があるなどの理由があります。

LINE@の場合は、同じLINEに対する情報発信ですので、到達率は100％になります。

もちろん、開封率に関しては、各々によって異なります。

コスト面でのリスクが全くない。

LINE@はフリープランでも、基本的に使える機能を利用することができます。

上述している月のメッセージ配信の回数から算出した登録会員数までは、無料で使えます。同様の目的で使える集客ツールでは、このような媒体はありません。

LINE@の弱点は？

LINEをやっていなければ登録してもらえない点

メールアドレスはほとんどの人が所有していますが、LINEは必ずしも使っていると限りません。これは、携帯端末を持っていない人の方が少ないですし、Amazonや楽天市場などの通販では、メールアドレスが必須であるためです。

LINEをやっていない人は蚊帳の外になってしまいます。

ただし、現在LINEは、7,300万人のユーザーを抱えています。日本人口に対して、普及率はおおよそ56％です。総務省のSNSに関する調査より、20代〜30代のLINEの2016年の普及率は９０％以上、４０代は７４％です。そのため、この世代が中心の店舗に関しては、ほぼほぼ全員がLINEユーザーとして考えてもいいでしょう。

独自のガイドラインに準拠する必要があり、削除される危険性もあり。

メールアドレスを収集しているわけではありませんので、LINE側の判断で削除されてしまえばそこで終わりです。

LINE@ 利用規約

ちなみに、以下の事業はLINEを利用することができない。

1. ネットワークビジネス、モニター商法、内職商法等、無限連鎖講およびマルチ商法に関するか又はこれらに類似し若しくは類似するおそれのある業を行っている法人・団体・個人
2. 自己啓発、啓発セミナー、自己の潜在的な技術、能力などを高めることを目的とした商品やサービスを提供する法人・団体・個人
3. ソープランド、ファッションヘルス等の風俗店、アダルトショップ、アダルトビデオ販売等のアダルト関連、その他の風俗営業等の規制及び業務の適正化に関する法律に基づく許可又は届出を要する業種又はこれらに類似し若しくは類似するおそれのある業務を行っている法人・団体・個人（※ただし、一部の飲食店、ゲームセンター等、当社が認めたものを除く）
4. 他人の個人情報、登録情報、利用履歴情報などの違法又は不正な売買・仲介・斡旋等を行っている法人・団体・個人
5. 薬物や凶器の売買・仲介・斡旋等、違法行為ないし犯罪行為を構成し又は助長するおそれのある法人・団体・個人
6. 刺青、タトゥ等、一時的ないし永続的に、人の身体に対して人工的に色素を沈着させる行為を行っている法人・団体・個人
7. いわゆる霊感商法・霊視商法を行っている若しくは行うおそれのある、又は社会的相当性を欠く宗教的活動を行っている又は行うおそれのある法人・団体・個人
8. 面識のない異性との交際を希望する者に、場所や機会を提供する法人・団体・個人
9. 医師法、薬事法、美容師法、景品表示法等、法律、条例等の法規一般、公序良俗に反する行為を行っている若しくは行うおそれのある法人・団体・個人

LINE＠はデータの持ち出しができない。

LINEのアカウントが対象になりますので、メールアドレスを登録してもらうわけではありません。

そのため、LINE@が使えないことが起これば、また再度データを収集しなければならないことになります。

LINE＠は有料版前提

メルマガと同様の使い方ならば、メッセージは最低でも１ヶ月に４通（月２回の配信）は送りたいところです。

そのため、無料の場合、お友達は最大２５０人になります。本気で友達を募集すれば、この数値は１ヶ月であっという間に集まる数値です。

この手の集客手法は、配信頻度が何より重要で、メッセージを送信できる回数を余分に用意した方がよく、有料版の利用を前提に準備を進めるべきです。

前述の通り、LINEは開封率が高く、メルマガの開封率３％が５０％に改善された例が公式ページで紹介されています。

良かった点は、思い通りにリピート客を獲得することができているという部分です。また、メルマガは開封率が3％だったのですが、LINE＠の場合は50％を超えていますね。圧倒的に高い開封率です。クーポンも配信しているのですが、すごい回収率の高さで配信後の回収率が30％を超えています。

参考：桁違いの開封率と回収率の高さ―友だち数6000人超え、新潟のカフェが実感するLINE＠導入の効果

50%×30％＝反応率15％という数字は驚異的です。メルマガの平均の５倍の反応率があるということになります。

実際、このリピーター集客の反応率はお店によって異なります。事例のカフェは、メルマガの登録件数も多かったことから相当顧客のロイヤリティーが高く、通常の店舗の場合は半分以下の反応率になるかと思われます。それでも、他の集客ツールからすれば驚異的な数値といえるでしょう。

LINE@は無料版から有効な機能をほとんど利用できますので、LINE@に登録させる方法を発案し、どんどん集客を行なって行きたいところです。