クリニックの集患方法とは?コンサルが独自の視点で重要ポイントを解説

「クリニックにもっと集患するにはどのようにすれば良いのか?」と思った方が、この記事を読んでいることだと思われます。集患方法の記事は、他の企業も多数公開をしていますが、業界に特化している情報とは言えない内容がほとんどです。

そこで、特に患者の視点で見つけてもらいやすく、定着してもらえるクリニックにする方法を解説します。

この記事で得られる知識
  • 特に重要な集患方法
  • 利便性を向上させ定着を促す集患方法
  • 重要と言われるがあまり使わない集患方法
  • 医療法の広告規制とは何か
目次

クリニックの集患のポイントは?

クリニックの集患(集客)は、そのほとんどが立地で決まってしまいます。

当たり前の話ですが、重病の治療や特定の美容整形の施術を受けたい時は遠くても出向くということがありますが、風邪や腹痛程度では、近所から探します。また、頭を強く打ち付けたなどの場合、大きな病院に直接行くと高額な紹介料がかかります。そのため、検査ができるクリニックを選びますが、MRIなどの設備は高額であることから、通常は何件も密集していることはありません。そこで、多少離れた地域に住んでいる人も足を運ぶことになります。

また、クリニックを探す時に、症状に合わせた検索をスマホで行います。つまり、特定のキーワードで検索した時にクリニックのホームページが検索されるSEO対策やGoogleマップに病院名が表示されるMEO対策も重要です。

クリニックの立地選びに重要な3つの基準

立地を選定する基準として以下の3つが挙げられます。

商圏内の人口

クリニックの立地選定における重要な指標の一つが商圏内の人口です。商圏内の人口が多ければ多いほど、潜在的な患者数は増え、クリニックの収益性向上に直結します。

人口密度の高い地域を選定することで、日常的な診療ニーズに応えやすくなり、集患のチャンスが広がります。また、地域によっては特定の年齢層や家族構成が多いこともあり、それらに特化したサービスを提供することで競争に強くなります。

将来の人口推移

将来の人口推移を見据えた立地選定は、クリニックの長期的な成功に不可欠です。人口が増加傾向にある地域は、将来的にも患者数が増加する可能性が高く、持続可能な経営が見込めます。

一方で、人口減少が予測される地域では、長期的な集患が難しくなるリスクを考慮する必要があります。このため、地域の経済状況や開発計画なども合わせて分析し、将来性のある立地を選ぶことが重要です。

競合のクリニックの有無

クリニックを開業する際には、周囲の競合状況を把握することが重要です。同じ専門分野のクリニックが近隣に多数存在する場合、激しい競争に直面する可能性があります。競合が少ない地域を選定することで、独自のサービスを提供しやすくなり、患者を集めやすくなります。また、競合クリニックのサービス内容や評判を分析することで、集患の戦略を立案することができます。

クリニックの主な集患方法とは?

患者がクリニックの存在を知る方法としては、大きく分けると次に挙げる2通りに分かれます。

  1. 日常生活を送っている時に、看板などを見たことがあるためそこにクリニックがあるか知っていた時。
  2. 特定の症状や怪我を負い、その治療の専門分野のクリニックを探す時に、検索エンジンや地図で検索を行い、その結果クリニックの情報が表示された時。

つまり、日常生活で存在を知ってもらう方法として有効なのは看板であり、特定の症状でクリニックの存在を知ってもらう方法として有効なのは検索エンジン対策(SEO)地図検索対策(MEO)です。

そこで、クリニックの集患に有効な3つの方法について具体的に解説します。

看板

看板はクリニックの存在を地域に知らせる基本的な方法です。直接的に視覚に訴えることで、通りがかりの人々にクリニックのサービスをアピールし、足を運んでもらうきっかけを作ります。

地域密着型のクリニックに限らず、商圏内の人に存在や場所を知ってもらわないと成り立たないビジネスモデルであるため、なくてはならない集患方法です。

対策のポイント

看板を効果的に活用するには、視認性が高く、わかりやすいデザインが重要です。立地や周囲の環境を考慮し、クリニックの専門性や特色を簡潔に伝えるコピーを添えると良いでしょう。夜間でも目立つよう、照明を用いることも検討する必要があります。また、定期的なメンテナンスを行い、いつも清潔で魅力的な状態を保つことも集患のためには欠かせません。

SEO(検索エンジン最適化)

SEOはウェブサイトを検索エンジンで上位に表示させるテクニックです。適切なキーワードの選定を行い、専用の解説ページを作成するなどを行うことで、GoogleやBingなどの検索エンジンでキーワード検索をした時に、ウェブサイトが表示されるようになります。検索結果での可視性が高まり、潜在的な患者にクリニックを知ってもらう機会が増えます。

保険診療のクリニックでは効果は得られづらいですが、自費診療のクリニックの場合、特定の治療方法や医療器具を探している患者は存在します。そこで、それらを取り扱っていることを伝える紹介ページを作成することで、直接集患することができます。

対策のポイント

クリニックのウェブサイトのSEO対策は、YMYLアップデートの影響下にあります。簡単に言えば、健康に関する情報は信頼性が高い情報でなければ検索の対象にしないというものです。集患に直結するキーワードを選定し、ウェブサイトを作り込みます。正しい情報を蓄積させることで、複数のキーワードで検索されるようになり、集患数を増やすことができます。

MEO(マップエンジン最適化)

MEOは、Googleマップなどの地図サービス上での検索結果を最適化する手法です。適切なMEO対策により、地域での検索においてクリニックが上位に表示され、潜在的な患者に対して視認性を高めます。主に、Googleビジネスプロフィール(無料)を活用した対策となります。

MEO対策というと、口コミの評価の高さが言及されやすいですが、産婦人科や婦人科では厳しい評価をする人も多く、平均評価がそもそも高くならないこともあります。

対策のポイント

MEOを効果的に行うためには、Googleビジネスプロフィールにクリニックの情報を正確かつ詳細に登録することが重要です。住所、電話番号、営業時間、クリニックの写真や患者からのレビューなど、豊富で正確な情報を提供することで、検索結果の信頼性と魅力を高めます。

上位表示には、距離、視認性の高さ、関連性の3つの基準が重要視されていますが、実質対策ができるのは、視認性の高さおよび関連性です。また、その中でも特に効果の高いのが知名度を高めることですので、地図検索での順位を上げるためにMEO対策に固執せずに、他のマーケティングに力を入れることも必要です。

クリニックでは導入が望ましい集患方法とは?

クリニックを継続的に利用するにあたって患者にとっての利便性を向上させることも重要です。そこで、以下の集患方法も併用することが望ましいと考えられます。

  • LINE公式アカウントで使える予約システム
  • キャッシュレス決済

LINE公式アカウントで使える予約システム

予約システムは、診療の待ち時間が長いクリニックほど、待合室の混み合いを緩和するために必要です。

LINE公式アカウントと連携が可能な予約システムを採用することで、スマホに新たなアプリを入れる必要がなくなり、LINEから予約が取れるようになるため、患者の利便性も向上します。

また、LINE公式アカウントを使うことで、予約日が近くなると自動メッセージを配信する仕組みなどもあるものもあり、予約忘れによるノーショーを防ぐことができます。

キャッシュレス決済

キャッシュレス決済は、現金以外の方法による決済を意味します。クレジットカード、電子マネー、QRコード決済など、患者が選べるようにすることで、より利用しやすくなります。また、決済システムはセキュリティ面でも高い安全性を確保する必要があります。決済情報の暗号化や二要素認証の導入など、患者さんの個人情報保護にも配慮することが重要です。

関連記事:店舗なら導入がおすすめのキャッシュレス決済5選【開業ガイド】

クリニックではあまり使わない集患方法とは?

自費診療を中心にするクリニックでは異なりますが、一般の保険診療を中心にやっているクリニックではあまり意味がない集患方法を紹介します。

SNS

SNSを利用した集患は、患者さんとの直接的なコミュニケーションを通じて認知度を高めることができる印象があります。しかし、クリニック自体が、地域密着型のビジネスであるため、商圏外のユーザーが圧倒的に多いSNSはあまり効率的な集患方法とは言えません。

また、表示のエリアの絞り込みをかけることができるSNS広告も、広告であるため広告規制を受けることになります。そのためランディングページに掲載できる情報にも限度があります。

ただし、商圏に関係なく、美容整形などの自費診療を行うクリニックの場合は、地域と興味関心を絞り込むことができて表示させることができるSNS広告は、クリニック名を記憶させることが来客につながるため、意味があります。

ポスティング

ポスティングは、チラシを直接投函することで存在を知らせる方法です。エリアを絞り込んで投函することができ、地域密着型の店舗ビジネスではお馴染みの集客方法です。

クリニックの集患に使えるかと言われると、キャンペーンを行うわけではないクリニックは、継続的にチラシを出すということはあまり考えられません。強いていうのであれば、開業した時に、地域の人に知ってもらうために配布します。

ただし、これも広告ですので、記載ができる情報は限られていることに注意が必要です。

雑誌広告

雑誌広告は、特定のターゲット層に向けた情報提供が可能です。ただし、地域の人に広く閲覧されるような雑誌はほぼ存在しないため、ブランディングのために使うものだと思っていただいて結構だと思います。

ウェブサイトのトップページなどに紹介された実績を掲載することで、信頼性を高めるツールとして活用します。

医療法の広告規制とは?

医療法における広告規制は、医療が人の生命や身体に直接関わるサービスであること、及びその専門性の高さから、不当な広告による誘引を防ぎ、患者が不適切なサービスを受けることによる被害を最小限に抑えることを目的としています。

基本的には、限定的に認められた事項を除き、原則として広告は禁止されています。これらの規制は、患者に正確な情報を提供し、適切な選択を支援するために設けられています。

また、ウェブサイトに掲載ができる情報や禁止されているデザイン例が厚生労働省によって解説されています。

通常広告とはみなさないもの

医療法における広告規制では、以下のような情報提供や広報活動は通常の広告とはみなされません。これらは、医療機関が提供する情報が患者や一般の人々にとって有益なものである場合に限り、広告として扱われない例外です。

  • 学術論文や学術発表
  • 新聞や雑誌での記事
  • 体験談や手記
  • 院内掲示や院内で配布するパンフレット
  • 患者からの申し出に応じて送付するパンフレットやEメール
  • 医療機関の職員募集に関する広告
  • ウェブサイト(ただし、バナー広告や費用負担による検索結果の上位表示は広告となり得る)

掲載が可能な情報(限定的に認められた事項)

  • 医師や歯科医師であること
  • 診療科名
  • 名称、電話番号、所在地、管理者の氏名
  • 診療日や診療時間、予約による診療の有無
  • 特定機能病院など、法令に基づき一定の医療を担う病院
  • 施設や設備、従業者の配置
  • 医療従事者の氏名、年齢、性別、役職、略歴、専門性に関する資格名
  • 医療相談、医療安全、個人情報の取扱いに関する措置
  • 他の医療機関との連携に関する情報
  • ホームページアドレス、入院診療計画などの情報提供内容
  • 提供される医療の内容、手術や分娩件数、平均入院日数など

広告として掲載ができないもの

  1. 「日本一」、「No.1」、「最高」などの表現
  2. 施設の規模、人員配置、提供する医療の内容について不当に誇張した表現
  3. 客観的事実を証明できない内容
  4. 公序良俗に反する内容
  5. 他の病院や医療機関と比較して優良であるとする表現
  6. 医学的にあり得ない「絶対安全な手術」などの虚偽の表現
  7. わいせつ、残虐な写真・映像、差別を助長する表現

まとめ

今回はクリニックの集患方法について解説をいたしました。

集患は、ほぼ立地で決まってしまいます。商圏内の人口密度だけではなく、将来の人口推移の予測を参考に、今後のクリニックの経営プランを考える必要があります。もちろん、開院予定の立地の周囲の競合の状況を把握する必要性があります。

また、患者がクリニックの情報を得るためには、看板での視認や検索をすることがほとんどであるため、看板やSEO対策、MEO対策が重要だとも言えます。

一度開業したら、その地域とは長い付き合いになりますので、戦略的な決定を行いましょう。

最終更新日 : 2024年4月6日

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